清潔で健康的な空気環境と省エネ化で地球にやさしい家
高い断熱と気密性能
夏は暑さを遮り室内を涼しい空気を循環、冬は寒さを遮り室内を暖かい空気を循環させます。
電子空気清浄機
粒子を+に荷電させ、PM2.5(0.0025mm)より細かな微粒子0.3μmm(0.0003mm)を吸着します。
特許申請中エアレーション
ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)仕様。小部屋などに設置した空調室内機と熱交換器から、空気口を通してクリーンで快適な温度の空気を、循環させます。
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ZEH【Net Zero Energy House】について
「ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)」とは、自宅で消費するエネルギーよりも、より多くのエネルギーを創り出すことができる住宅のことを指します。政府は省エネルギー化の推進をすすめるため、2030年までに新築住宅の半分のZEH対応を目指しています。
太陽光発電、スマートハウス、ZEHの違い
太陽光発電 | 敷地内に設置したソーラーパネルで発電する仕組みのことを指します。 |
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スマートハウス | 「太陽光発電」などがつくる電力や電力会社からの電力、蓄電池に貯めた電力など、家のエネルギーを“賢く(スマート)”に使う住宅のことを言います。賢く使うためにHEMS(ヘムス:ホーム・エネルギー・マネジメント・システム)を利用するのが特徴です。 |
ZEH (ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス) | 1年間の消費エネルギーより住宅でつくったエネルギーのほうが多い、または差がゼロになる住宅のことです。現在住宅でつくるエネルギーは、太陽光発電が中心となります。 |
ZEHのメリット
ZEHはスマートハウス同様、ムダを省く「省エネ」、太陽光発電などでエネルギーをつくる「創エネ」と、蓄電池に貯める「蓄エネ」、エネルギーの状態を見えるようにする「HEMS(ホーム・エネルギー・マネジメント・システム)」を組み合わせて活用します。ただしスマートハウスと違うのは、ZEHは先述のように1年間の消費エネルギー≦創エネルギーになる住宅を指します。それだけ創エネルギー量が大きい、または省エネ性が高いといえます。
1.快適な室内温度
断熱・気密性能・通風採光性を高め、室内温度を年中快適に保つことで、エアコンの使用頻度を低減。また、最新省エネ機器などの導入により、無駄なエネルギー消費を抑制します。
2.自然エネルギー発電
自然エネルギーを利用し、環境負荷が低い特性を持つ太陽光発電システムや家庭用燃料電池(エネファーム)などでエネルギーをつくります。創エネ機器や自治体によっては補助金があります。
3.効率的な電力運用
太陽光発電でつくった電力や、割安な深夜電力を蓄電池などに貯めておけば、消費電力の多い日中などに使うことができます。最近は電気自動車などを蓄電池の代わりに利用することもできます。
4.リアルタイム管理
電気機器をネットワーク上で管理、リアルタイムで利用状況を把握・コントロールすることで、「創る」「蓄える」「賢く上手に使う」を効率よく管理できます。
将来の家計の負担を大きく軽減できる
JSソーラーシステム現在、国で定めた「固定価格買取制度」により、発電した電力を「一定期間・一定価格」で電力会社が買い取ることができます。10kW未満のソーラーは買取期間が10年間であるのに対し、10kW以上のソーラーは、なんと20年間売電が可能です。
ソーラーなしの一般的な住宅と比べ、光熱費で数百万円の差が生まれる場合も十分考えられるのです。住んだ後から何気なくかかるこのランニングコストの大きな差!将来の貯蓄や住宅ローンの繰り上げ返済、子供の教育資金等、これから建てる家次第で将来の家計負担を大きく軽減することが可能です。
災害時の電力不足や突然の停電時にも
ライフラインを確保エネルギーの価格変動や万一の停電や災害に備えどのように電源を確保するか。これは現代を暮らす私たちの大きなテーマです。JSソーラーシステムは、そうした将来の電力リスクへの備えとしても有効な手段のひとつです。
例えば停電になった場合でも、太陽の光さえあれば、自立運転機能によって電気を供給してくれます。また、パワーコンディショナーの専用コンセントに電気製品を差し込めば、発電されている電力が使用でき、「いざというときにも安心な仕組み」という訳です。更に蓄電池を利用すれば災害時の電力不足・突然の停電による食糧保存の冷蔵庫の電源・情報収集するためのTV・ラジオ等のライフラインを確保したシステムです。
補助金について
ZEHの住まいには125万円の補助金が支給が受けられます。
本事業は、2020年までに標準的な新築住宅で、2030年までに新築住宅の平均でZEHの実現を目指すべく、ZEHの普及を加速させることを目標として、ZEHを新築する、ZEHの新築建売住宅を購入する、または既築住宅をZEHへ改修する者に補助金を交付するものです。
※ 地域区分・建物規模によらず全国一律。寒冷地特別強化外皮仕様の場合補助金額は異なります。